ソニーのお荷物スマホ事業、大赤字で存亡の危機。いよいよ正念場に

ソニーのスマホ事業は、９７１億円の巨額赤字に沈んだ上、赤字額は前年の２７６億円から大幅に拡大した。スマホ事業の存続に向け最大の正念場を迎えているという。

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だからといって、これ以上の赤字は許されない。このため同社は令和３年（２０２１）年３月期の黒字化を必達目標とし、不退転の決意で改革に臨もうとしている。

改革は商品力強化とコスト削減の２本柱から成り、少しずつ成果を出し始めている。たとえば、初夏に国内で発売予定の「エクスペリア１」。画面サイズが２１対９と映画とほぼ同じなので映像に没頭しやすいほか、画面を２つに分割してサッカーの試合を見ながらＳＮＳで他の視聴者と交流するといった使い方も可能だ。

スマホ事業子会社、ソニーモバイルコミュニケーションズの岸田光哉社長は端末を披露した４月１６日のメディア向け説明会で、「ソニーだけが実現できるクリエーティブなエンターテインメント、本物のエンターテインメントを提供する」とでき映えを誇った。

一方で同社は４月１日にテレビとカメラ、スマホの３事業を統合。今後は組織運営の効率化を徹底する考えだ。北京の工場は閉鎖の手続きに入るほか、販売面では中南米と中近東から撤退した。

もっとも、それだけでは足りない可能性が高い。

米調査会社のＩＤＣによると、２０１９年の世界のスマホ出荷台数の見通しは１３億９４００万台で、３年連続で前年を下回るという。スマホ市場拡大にブレーキがかかる中、ソニーのような事業規模で劣るメーカーへの退場圧力がさらに高まるのは必至だ。

十時ＣＦＯは会見で質問に答えなかったが、３月には約４千人の人員を最大で半分に減らすと一部で報じられた。
続きはソース元で
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190501-00000563-san-bus_all

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Source: IT速報