App Store 審査ガイドラインが変更　デバイス上での仮想通貨マイニング禁止、広告の閉じるボタン、連絡先へのアクセス制限など

これは2018年6月4日付けで変更された App Store 審査ガイドラインの翻訳&差分ガイドです。
前回からの主な変更点は、iOS 12 関連、試用期間、仮想通貨、リモートデスクトップ、プライバシー周りなどです。
試用期間は、これまでサブスクリプションで対応していましたが、これからは非消耗型アイテム (Tier 0) で対応可能です。
仮想通貨について、特にデバイス上でのマイニングは 2.4.2 と 3.1.5 で釘を刺されています。
リモートデスクトップについては、直近の Steam Link 騒動を受けて変更したかのような内容。これなら iOS 版の Steam Link が配信できるかも。
プライバシー周りは、全体的に変更されています。おそらく、GDPR を意識したものかと思われますが、GDPR の対象関係無く対応が必要です。明示的に GDPR が登場するのは、5.1.1 と 5.1.4 の 2 箇所だけ。改修が多そうなのは、広告のターゲティング情報開示や同意取消あたりでしょうか。
https://qiita.com/midnightSuyama/items/d1addebbc9a620d28eaa

3.1.5 (b) Cryptocurrencies:
● (ii) Mining: デバイス上での仮想通貨マイニングは不可。
Apps may not mine for cryptocurrencies unless the processing is performed off device (e.g. cloud-based mining).

● (iii) Exchanges: 取引所公式であれば仮想通貨取引の促進が可能。
Apps may facilitate transactions or transmissions of cryptocurrency on an approved exchange, provided they are offered by the exchange itself.

● (v) 成果報酬として仮想通貨の提供は不可。
Cryptocurrency apps may not offer currency for completing tasks, such as downloading other apps, encouraging other users to download, posting to social networks, etc.

3.1.7 Advertising:

表示する広告はアプリのレーティングに準拠。アプリ内でターゲティング情報を開示。ユーザの機密データを利用した広告は不可。ユーザ体験を妨げる広告には広告明記と閉じるボタンが必須。

5.1.2 Data Use and Sharing
(v) 「連絡先」や「写真」経由の情報で連絡は不可。ユーザ主導かつ全選択機能がなければ対象外。送信前には内容の明示が必要。

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